安心のために決して安くはないお金を払って保険に入っているけれど、TVCMを見ていると保険は安くできるのではないか？
そう思いますよね。生命保険は内容を見直すことで、保険料を安くすることが可能です。
ただ必要に応じて加入しているので、やみくもに見直すと、肝心な時に保障されない可能性もあります。
この記事では、どのようなときに保険をみなおすことができるのか、見直しに適したタイミングについて解説しています。
保険料をもっと安くしたいと考えている方は参考にしてください。
みんな保険にどれくらいかけている？
生命保険文化センター「生活保障に関する調査」によると、年間払込保険料の平均は、男性で23.4万円。女性で16.8万円です。
月額では世帯あたり1万円～3万円の保険料を支払っていることがわかります。
【男女別・払込保険料別の割合】 （単位：％）
保険料 男性 女性
12万円未満 25.8 40.2
12～24万円未満 28.3 33.1
24～36万円未満 21.5 11.7
36～48万円未満 9.1 4.3
48～60万円未満 3.6 2.4
60万円以上 4.9 2.2
不明 6.9 6
また、同調査によると世帯年収のうち保険料が占める割合は、おおよそ年齢とともに上昇する傾向があります。
【世帯年収のうち保険料が占める割合】
年齢 割合
29歳以下 4.5
30～34歳 5.1
35～39歳 5.9
40～44歳 4.9
45～49歳 5.2
50～54歳 5.9
55～59歳 6.5
60～64歳 7.4
65～70歳 8.9
70～74歳 8.1
75～79歳 10.4
保険料を安くすることはできる？
一般的にどれくらい保険にお金をかけているかはわかりましたが、この保険料は安くすることができるのでしょうか？
結論をいうと、すでに加入している保障内容にもよりますが、既存の保障内容を見直して保険料を安くすることは可能です。
【社会保障と生命保険の関係を理解した上で加入する】
生命保険と社会保障は切っても切れない関係にあります。
日本は公的医療保険や公的年金制度といった公的保障が充実しているため、万が一のことがあっても自己負担が少なく済む場合があるのです。
代表的な公的保障の1つに健康保険や国民健康保険があります。
ケガや病気で入院をして医療費がかかった場合、健康保険の対象であれば医療費の自己負担は原則3割で済みます。
75歳以降の後期高齢者医療制度であれば原則1割負担です。
また、医療費が極めて高額になった場合でも、高額療養費制度があるため、自己負担は少なくなります。
高額療養費が適用になると、60歳以下で年収約370～770万円の方の場合、ひと月の医療費の上限額は以下の式で計算されます。
【医療費の上限額】
8万100円+（医療費－26万7,000円）×1％
【計算例】
医療費が100万円かかった場合
8万100円+（100万円－26万7,000円）×1％＝自己負担額は8万430円
つまり、健康保険や国民健康保険に加入していれば民間の医療保険の保障内容を減らして、保険料も下げられる可能性があるのです。
また、家族が死亡した場合も公的保障が受けられることがあります。
仮に子育て世帯で、一家の大黒柱に万が一のことがあった場合、要件を満たせば年金を毎月支払っていれば遺族年金という公的年金が支給されます。
個人事業主かお勤めかによっても支給額は異なりますが、目安として個人事業主が受け取れる遺族年金額を紹介します。
お勤めの方の場合は、以下の金額にさらに上乗せされる場合があります。
【遺族（基礎）年金の金額】
支給される遺族年金額（年間）
子のある配偶者 77万7,800円＋子の加算額
子が受け取る場合 77万7,800円＋2人目以降の子の加算額
子の加算額
まとめ
生命保険保険文化センターの調査によると年間払込保険料の平均は男性で23.4万円。
女性で16.8万円です。しかし生命保険は多くの場合、見直しの余地があるかも知れません。
以下のようなケースに該当する場合は、保険料を安くできる可能性があるので、検討してみましょう。
・社会保険の仕組みを知らずに生命保険に加入している
・住宅を購入する予定がある
・子どもが独立した
・加入している保険が満期をむかえる
・インターネット保険の見積もりをまだ試していない
