光熱費や食品、日用品など値上げラッシュが続く現在。「家計が圧迫されている」「思うように貯金ができない」と、悩んでいる方は大勢いるでしょう。
そのうえ現代は年金や退職金だけでは心もとなく、一人ひとりが老後を意識して貯蓄および資産運用をしなくてはいけない時代だといわれます。
しかし日本はこれまで金融教育を後回しにしてきました。「老後に2,000万円の貯金が必要だ」や「積極的な資産運用を」などといきなり言われても方法が分からず、将来に対する不安が増しただけという方も少なくないでしょう。
「今からお金や資産運用について学び始めるのは難しい……」
そう考えているのなら、ファイナンシャルプランナー（FP）に相談をしてみてはいかがでしょうか。
「ファイナンシャルプランナーを利用するとどのようなサービスを受けられるのか」を具体的に把握し、自分の悩みを相談する相手として適切であるのかを見極めましょう。
あなたのお金の悩みはこれで解決！
お金に関する悩みは具体的でないケースも多く、「こんなことで相談してもよいのだろうか」と二の足を踏んでしまう方もいるでしょう。
結論、どんな悩みでも大丈夫！もちろん具体的な悩みであれば素早く解決する可能性は高まります。
しかし
- 抽象的な悩み
- 漠然とした不安
を具体的な解決方法まで落とし込むのがファイナンシャルプランナーの役目です。
以下はファイナンシャルプランナーに寄せられることが多いジャンル別の相談事例です。
今の家計について
- 生活費、節約できるところはないかな
- 今の保険は適切？見直したい
- 今の家計で住宅を購入しても大丈夫？
- 住宅ローンの返済計画は適切？借り換えや繰り上げ返済をするべき？
- 所得税や医療費など、節税や控除制度が知りたい
老後について
- 老後資金はいくら貯蓄があれば安心できる？
- 年金や退職金っていくらもらえるの？
- 自分や親の介護費は準備しておいたほうがいい？介護保険でまかなえる？
- リタイア時期はいつが適切？早期退職できる？
家族のことについて
- 子どもがほしいけど家計的に大丈夫？
- 子どもの教育資金はいくら必要？貯蓄方法は？
- 相続税の対策がしたい
- スムーズに相続するための方法を知りたい
- 離婚しても生活費や教育資金はなんとかなる？
資産運用について
- 普通預金だけではやっぱり心もとない？
- 投資商品はどれを選べばいい？
- iDeCoやNISAはやっぱり使ったほうがお得？
以上のように個人や家庭のちょっとした悩みであっても、ファイナンシャルプランナーの利用はOK。
客観的かつプロの豊富な知識を基にした的確なアドバイスを得られます。
近年は「初回無料」のサービスも増えているので気軽に相談してみて、お金の悩みを解決しましょう。
ファイナンシャルプランナーとは？その役割とメリット
ここでは、ファイナンシャルプランナーを利用するメリットをより具体的に解説します。
ご一読いただければ、「ファイナンシャルプランナーへの相談は、自分が求めているサービスであるのか」がよく分かるでしょう。
お金の面から最適なライフプランを提案する専門家「ファイナンシャルプランナー」
プランナーとあるように、ファイナンシャルプランナーのメイン業務は「相談者の理想の人生をかなえる計画をプランニングすること」です。
そのためどのような相談内容であっても、一問一答で終わることはありません。
「もう少し節約したい」といった悩みに対して「一人暮らしの交際費平均と比較するとかけすぎです」「自炊を増やして食費を抑えて」など、一般論のアドバイスで終わることもありません。
ファイナンシャルプランナーは現在の家計はもちろんのこと、将来的にしたいことややりたいこと（子どもは持ちたい？家は？車は？など）まで視野に入れて、適切かつ具体的なライフプランを提案してくれる専門家なのです。
利用すると…理想の人生を送るための具体的な方法が分かる！
以上のようにファイナンシャルプランナーは、一人ひとりの悩みや状況に合わせてライフプランをオーダーメイドで作成してくれます。
しかもライフプランを作成する際には、「相談者が理想の人生を送るためにはどうしたらよいのか」を前提としています。
「節約したい」「投資を始めたい」などお金の悩みは人それぞれですが、その悩みの根本には「将来が心配だから」といった不安や「買いたいものやかなえたいことがあるから」といった願望が眠っている場合がほとんどです。
根本にある不安を取り除き、願望をかなえなくては、またすぐに似た悩みを抱えてしまいます。
「今持っている悩みを解決して、どのようになりたいのか」を考えてみてください。理想の生活や人生を送りたいという考えに行きつくのなら、ファイナンシャルプランナーの利用がぴったりでしょう。
あなたにぴったりのファイナンシャルプランナーの選び方
ファイナンシャルプランナーを利用する際には、まず相談先を決める必要があります。
ここでは、自分に合ったファイナンシャルプランナーおよびサービスを選ぶ手順とコツを分かりやすくまとめました。
1.企業系FPと独立系FPのどちらにするかを決める
ファイナンシャルプランナーには、大きく分けて「企業系」と「独立系」の2種類があります。
企業系FPとは銀行、保険会社、不動産会社などの機関に所属するファイナンシャルプランナーのことです。独立系FPとは、上記に当てはまらないファイナンシャルプランナーすべてを指します。
企業系であっても独立系であっても、相談者に合ったライフプランを提案してくれるのには代わりありません。
しかし企業系FPは、所属機関の販売促進を目的として雇われている立場です。競合の商品を勧めることは難しく、所属機関の商品からおすすめを提案するのが一般的でしょう。
すでに契約希望のローンや保険を絞り込めているのであれば、企業系FPへの相談が適切です。「商品を絞り込めていない」または「そもそも商品を契約したい訳ではない」といった状況であれば、独立系FPを選びましょう。
2.相談したい分野に特化したFPを探す
ファイナンシャルプランナーは家計改善や資産形成に必要な知識を網羅していますが、得意分野は人によって異なります。
特に相続関係をはじめとした法律上の取り決めが細かく決まっている分野や、資産運用をはじめとした実体験も重要な分野を相談したい場合には、特化型のファイナンシャルプランナーがおすすめです。
アドバイスを聞きたいだけでなく、実際にすぐ動き出したいという場合には、弁護士や税理士などとのパイプを持っているかどうかも見極めるポイントになるでしょう。
3.料金やアフターフォローの充実も含め比較し、選ぶ
相談先を絞り込めてきたなら、料金やアフターフォローの充実度から比較検討します。
料金に関しては企業系FPであれば無料なのが一般的ですが、独立系FPであっても初回相談料は無料のサービスが増えています。
ファイナンシャルプランナーの利用では相性も重要であるため、まずは無料でお試ししてみて選ぶのもよいでしょう。
正確にライフプランニングをしてもらうためには、家族構成や経済状況などの個人情報を提供する必要があります。「信頼できる人物であるかを見極めるため、まずは軽く相談してみたい」といった方にも無料相談は活用いただけるでしょう。
なおライフプランは定期的に見直し、調整する必要があります。取り巻く環境はもちろん、個々が思い描く理想の人生は時間経過とともに変化していくためです。
定期的に相談することも踏まえ、気軽に相談しやすいサービスを選びましょう。
とはいえ独立系FPであれば、近年はオンライン相談に対応したサービスが増えています。対面相談にこだわらないのであれば、事務所の立地を気にする必要はないでしょう。
オンライン相談が可能なフィナンシャルプランナーであれば、今後引っ越したり住環境が変わったりしても相談しやすく、おすすめです。
お金の悩みを解決するための具体的なアクションプラン
ここでは、相談事例を3つご紹介します。詳細なライフプランは個人情報保護の観点から明かせませんが、こちらを一読すればファイナンシャルプランナーに相談するとはどういうことであるのかが具体的に把握できるでしょう。
子どもがもうすぐ小学校に上がるAさんの相談例
来年、長男が小学校に上がります。これを機に教育資金の貯蓄を中心に据えて、保険を見直したいと考えています。
子どもにはできれば中学からは私立に通わせたいと考えており、そのほか塾の費用もかかるのかなと。実際どのくらいの費用がトータルでかかるのか、また保険の見直しだけでは難しいようであれば、どのようにして準備すべきかを知りたいです。
- 相談者：Aさん（31歳・パートタイム・年収90万円）
- 家族構成：夫（35歳・会社員・年収500万円）、長男（5歳）
- Aさんの保険：定期死亡保険（月2,000円）、定期医療保険（月1,500円）
- 夫の保険：終身保険（月15,000円）、終身医療保険（月5,000円）
- 生活費：月平均35万円
- 貯蓄額：100万円（普通預金のみ）
Aさんに対するFPからのアドバイス
まずお子さまの教育資金についてですが、中学受験を検討されているのであれば、小学生のうちから塾に通うことになるかと思われます。
塾の費用は授業料だけであれば、4・5年生は月額3～4万円、6年生は月額4～5.5万円ほどが目安です。ただし塾費用は授業料だけでは済みません。季節講習や模試を受ける場合には年間100万円以上かかるケースもあります。
現在の収支に塾費用を追加したうえで試算すると、世帯貯蓄額は中学入学の時点で830万円ほどになるでしょう。
私立中学は3年間の費用総額が約400万円超といわれているほか、塾代も進学塾であれば年間100万円前後がかかり続けます。お子さまの成長に合わせて生活費もかさむことを考えると、現在のままの収支では少々心もとないといえます。
保険の見直しも考えているとのことですが、お子さまがまだ小さいので万が一に備えて旦那さまの保障をもう少し手厚くするのが望ましいです。
料金を抑えるのであれば、終身保険を払い済みにし、代わりに掛け捨て型の収入保障保険の加入を検討してみてはいかがでしょうか。
お子さまの教育資金のためと考えるのであれば、保険料を抑えながら終身保険よりも適切な保障を受けられる可能性があります。
またAさまの保険に関しても、定期死亡保険は収入保障保険に切り替えることでいくらか安くできるかもしれません。一方、定期医療保険に関しては、終身型への変更をおすすめします。
30代のうちは定期型と終身型で大きく保険料が変わらないためです。いずれ終身型へと考えているのであれば、現段階で変更するのがよいでしょう。
結果、保険の見直しだけだと月間支出の変化はおそらくマイナス5,000円ほどであるため、教育資金の貯蓄方法をほかにも検討する必要があります。
方法としては、まずAさまが労働時間を増やす、もしくは転職によって収入を増やすことが挙げられます。お子さまが来年から小学校とのことなので、今よりも余裕が出てきた時点で検討できるとよいでしょう。
それだけでも中学や高校までは比較的、貯蓄に余裕が持てるかと思われます。ただし大学以上の教育資金としてはまだ心もとないため、学資保険の加入も検討していきましょう。
今後、マイホームやマイカーの購入を考えられている場合にはおすすめの貯蓄方法が変わるので、そのあたりも踏まえてライフプランを一緒に練っていければと思います。
Aさんのその後
初回相談を利用後、Aさんは提案内容を一度持ち帰り、ご家庭で改めて今後について話し合いされました。
その結果、2回目の相談時には「今後マイホームの購入を検討しているほか、2人目もできればと考えているので私立中学ではなく公立中学を視野に入れていきたい」との結論に至り、現在は以下のライフプランを実行されています。
- 1人目のお子さまの教育資金は、大学用に「ジュニアNISA」を利用
- 2人目のお子さまの教育資金は、生まれた時点で「学資保険」の加入を検討
- マイホーム購入は1人目のお子さまが中学に上がるころを検討（頭金ありの住宅ローン）
- Ａさんはタイミングを見て転職予定、「積立定期預金」も用いて積極的に貯蓄
- 保険は初回相談時の提案どおり、自分たちに合ったものに変更（結果、6,000円の支出削減）
マイホームの購入を検討しているBさんの相談例
自分が一軒家育ちであるため、できれば子どもたちにも一軒家でのびのびと育ってほしいと考えています。
しかし貯蓄が多いとはいえず、マイホームを購入するのであれば35年の長期ローンを選ぶしかないのかな、と。すると完済時には70歳を超えてしまうのが不安です。
- 相談者：Bさん（38歳・会社員・年収600万円）
- 家族構成：妻（35歳・パートタイム・年収100万円）、長女（9歳）、長男（6歳）
- 生活費：月平均42万円
- 貯蓄額：400万円（普通預金のみ）
Bさんに対するFPからのアドバイス
住宅ローンの完済時期は、遅くても定年までとしたいところです。Bさんの現在のお仕事は65歳まで定年延長が可能ということですが、定年延長後はそれ以前よりも給与減となるのが一般的なので60代の早い段階で完済できるとなお安心です。
お子さまのためのマイホーム購入ということなので、なるべく早めの購入を検討されているかと思います。であれば、ひとまず長期ローンを組んだのち、しかるべきタイミングで繰り上げ返済して完済時期を短縮する方法がおすすめです。
適切な物件価格の見極めも非常に重要なので、購入希望の住宅や理想の条件があるようであれば改めてお聞かせいただけると幸いです。
そのほか気にかかるのは、お子さまの教育資金です。お子さまの年齢的にこれからどんどんとまとまった教育資金が必要になるので、マイホームの返済資金と教育資金を同時に貯蓄していかなくてはいけません。
平均収支に対して貯蓄額がやや少ないようなので、家計改善も視野に入れましょう。家計改善をするには、出すべきところと締めるべきところのメリハリを意識することが大切です。
そのためにもまずはお子さまにどのような教育を受けさせたいのか、学校はもちろん、塾や習いごとまで含め、まずは理想をご家庭でじっくりと話し合ってみてください。
理想をお聞かせいただければ必要額を試算し、どのような方法で貯蓄するのが適切であるかをご提案させていただきます。
Bさんのその後
初回相談を利用後、Bさんはご家庭で子育てのことを中心とした話し合いをされました。
その結果、2回目の相談時には購入希望の住宅情報をいくつかお持ちいただきました。またお子さまの教育に関しては「高校まではすべて公立で考えている、大学はできれば子どもの望むように行かせたい」との結論に至り、現在は以下のライフプランを実行されています。
また60歳時点で住宅ローン繰り上げ返済を目指し、「定期的に貯蓄や投資についてアドバイスをもらいたい」とのことで、くり返しご利用いただいております。
- 35年ローン（頭金250万円）を契約し、希望の住宅を購入
- 家計改善により月の支出を2万円削減（光熱費や通信費など細かな点を改善）
- 「つみたてNISA」と「iDeCo」に新規加入
- 夫婦ともに衝動買いしやすいことから定期預金も利用開始
- 保険を貯蓄型のものに変更したほか、教育資金面での万が一の備えとして「収入保障保険」にBさんが加入
定年後、老後資金について悩むCさんの相談例
子どもたちのひとり立ちをきっかけに定年後の生活について、よく考えるようになりました。
老後資金として2,000万円が必要だとニュースでも言われていましたが、実際2,000万円があれば問題ないのでしょうか。
現在の貯蓄も潤沢とはいえず、これから投資を始めるべきなのか、定年後も働き続けるべきなのか……など先行きが不透明すぎてばく然とした不安を抱えています。
- 相談者：Cさん（51歳・会社員・年収600万円）
- 家族構成：妻（50歳・パートタイム・年収65万円）
- 生活費：月平均35万円
- 貯蓄額：500万円（定期預金、一般財形貯蓄※ごく一部のみ普通預金）
Cさんに対するFPからのアドバイス
Cさんの家計状況を確認しましたが、現時点ではそれほど大きな問題はないと考えられます。
貯蓄額が心もとないとのことですが、子育て時期は貯蓄が難しいのは一般的です。お子さまのひとり立ち直後で500万円の貯蓄があるようであれば、老後資金の準備はまだまだ間に合います。
では、老後資金をいくら貯蓄するべきなのかというと、残念ながら断定はできません。老後はこれまで以上に病気やけがのリスクが高まることも含め、支出の個人差が非常に大きいためです。
この点を踏まえたうえで、今回は一般的な老夫婦世帯（世帯主が60歳以上）の収支を基に必要額を試算していきたいと思います。
一般的な老夫婦世帯では、毎月5万円の赤字が出ることが総務省統計局の「家計調査」により判明しています。人生100年時代といわれる現在ですが、仮に60歳からの40年間にわたって赤字が続くことを想定すると、必要な貯蓄額は2,400万円です。
Cさんの家計収支であれば、60歳の定年までに約2,700万円の貯蓄が可能であるため、このまま順当にいけば老後をそこまで心配する必要はないと考えられます。
しかし今後マイホームのリフォームや車の買い替え、大型の旅行などまとまった資金を必要とするライフプランは検討されていないでしょうか。
理想の老後を送るうえでもう少し貯蓄額を増やしたいということであれば、投資商品や保険商品の契約も検討してよいかもしれません。
Cさんのその後
初回相談の際、Cさんにさらに詳しくお話をお聞きしたところ、現時点では特にまとまった資金が必要なライフプランは思いつかないとのことでした。
そのため以下のご提案をして、また必要になったときに改めてご相談いただく形で終了しました。
- ひとまずは現在のまま、コンスタントに貯蓄を続ける
- 投資は焦る必要なし。現時点で家計的に余裕はあるため、より貯蓄を潤沢にしたいのであればリスクの少ない積立投資を早い段階で始めるのがおすすめ
無料相談で一歩踏み出そう！ファイナンシャルプランナーへの相談方法
独立系FPに相談するのであればまずは無料相談を利用し、自分に合ったサービスであるかを検討するのがよいでしょう。
ファイナンシャルプランナーは知識や技術が高いに越したことはありません。しかし「理想の人生を送るには」といった個人的な主観が基となるライフプランニングでは、感覚的な要素が強い「自分の考え方を理解してくれるか」が重要になるためです。
ただし無料相談だからといって何も準備せずに利用することは、あまりおすすめできません。相談内容がうまく伝えられなければ、ファイナンシャルプランナーの力量も相性も正確に判断できなくなってしまいます。
ここで相談の流れとコツを押さえ、無料相談の機会を最大限有効に使いましょう。
1.申込後、面談スケジュールを設定
利用したいサービスやファイナンシャルプランナーが決まったら、申し込みや会員登録を進めましょう。
サービスによってはこの段階で大まかな相談内容を選択したり、入力したりするケースもあります。
申し込み完了後はさっそく面談日を決めることになるので、あらかじめ都合のよい日をチェックしておきましょう。
2.面談日までに事前準備を進める
まずは無料相談の利用目的を明確にしましょう。
「信用できる人物であるかを判断したい」のであれば、そこまで多くの事前準備は必要ありません。
相談したいことのほか、ファイナンシャルプランナーに確認しておきたいことがあれば、箇条書きでざっくりとまとめておくとよいでしょう。
一方、「せっかくなら無料相談の段階でしっかりとライフプランニングしてもらいたい」のであれば、提供できる情報が多いに越したことはありません。
相談したい内容を整理するだけでなく、「子どもには〇歳から塾に通わせたい」や「〇歳時点で住宅を購入したい」など、理想のライフプランもできるだけ具体化しておきましょう。
また家族構成のほか毎月の平均収支、貯蓄や資産運用、保険の加入状況など、世帯のお金の動きが分かる情報はなるべく詳しく箇条書きや表にしてまとめます。
家計改善を希望しているのであれば、支出の内訳まで細かくまとめておくとより具体的なアドバイスをもらいやすいでしょう。
3.面談し、ライフプランを作成してもらう
面談ではファイナンシャルプランナーが丁寧にヒアリングをしてくれるので、そこまで構える必要はありません。
以下は面談の一般的な流れですが、基本的にはファイナンシャルプランナーの質問に受け答えしていけばOKです。
FPに悩みや希望を伝える
面談では、まず悩みや希望を聞かれます。相談したい内容をそのまま素直に伝えれば問題ありません。
FPと話し合いながら、プランを作成
ファイナンシャルプランナーのライフプランニングは相談者の希望を重視するため、一方的にアドバイスを押し付けることはありません。
話し合いのスタイルで相談者の不安や希望をしっかりと汲み取り、オーダーメイドのライフプランを作成してくれます。
プランを基に改めて話し合い、実行を支援
いざ希望のライフプランを見える化してみると、「意外と余裕！もっと希望を増やしたい」ということもあれば「思っていたよりも厳しい……改めて理想を検討し直したい」こともあるでしょう。
改めて話し合いを進め、ライフプランをさらに練ります。そうして満足のいくライフプランが仕上がったら、無料相談は終了です。
必要に応じて、弁護士や税理士への紹介をはじめとした支援も受けられます。
あなたのお金の未来を開く、無料相談の申し込みはこちらから
気軽にファイナンシャルプランナーを利用できるようになった現代ですが、金融に関する知識が少ない方の場合、「自分に合う相談先」を見極めることは難しいものです。
また従来のサービスでは「登録後に複数のファイナンシャルプランナーから個別営業が来る」ことも多く、利便性よりもわずらわしさを感じる方も多かったでしょう。
そこでマネーセージは、初心者が利用しやすいサービスを追及。以下のステップで簡単にファイナンシャルプランナーへと相談可能です。
- ページ下部のバナーから無料相談フォームにアクセス
- チャットに従い、相談内容やお名前などを入力
- 相談内容に応じたファイナンシャルプランナーをピックアップ
- （3）の中から相談したいファイナンシャルプランナーを選択
- 選択したファイナンシャルプランナーと面談日程の調整や、面談前のカウンセリング
- 面談へ
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