保険にはさまざまな種類があり、自分に合った保険を選ぶのは難しいと感じる人も多いでしょう。自分に合った保険は、加入する目的やライフイベントなどによって異なります。
今回は、保険を選ぶときの2つのポイントについて解説します。また、保険に加入する前に確認すべき「公的医療保険」についてもお伝えします。
保険を選ぶときのポイントについて学び、失敗しない保険選びをしていきましょう。
保険を選ぶときの2つのポイント
保険に加入してから「こんなはずじゃなかった」ということにならないよう、保険を選ぶときのポイントをおさえておくことが重要です。ここでは、次の2つのポイントについて解説します。
保険に加入する目的を考える
まず、保険に加入する目的を考えましょう。例えば、次のような心配事や起こりうるリスクについて考えます。
- 葬式代のことで家族に負担をかけたくない
- 働けなくなったときの収入減少が心配
- 自分が亡くなった後の、生活費や教育費が心配
このように、「自身の心配なこと」を把握したら、その不安に備えられる保険について検討しましょう。保険にはさまざまな種類がありますが、保険で備えたいこと別に分けると次のようになります。
保険で備えたいこと |
対応する保険の種類 |
自分が死亡したときの遺族の生活費に備えたい |
定期保険 終身保険 |
病気やケガに備えたい |
医療保険 特定疾病保障保険 がん保険 |
働けなくなったときの収入減少に備えたい |
就業不能保障保険 |
子どもの教育費に備えたい |
学資保険 養老保険 |
老後の生活費に備えたい |
年金保険 |
遺族の生活保障を目的に保険に加入する場合、一定期間の保障だけでよいなら定期保険、一生涯の保障を求めるなら終身保険が選択肢となります。どちらがよいということはありませんが、保障期間が一生涯の終身保険の方が定期保険よりも保険料は高くなります。
病気やケガに備えたい人には医療保険の加入がおすすめです。医療保険は、病気やケガによる入院・手術に対して給付金を受け取ることができる保険です。病気やケガの中でも特にガンや三代疾病に備えるなら、「がん保険」や「三代疾病保険」も選択肢になるでしょう。
子供の教育費が心配なのであれば満期保険金が受け取れる「学資保険」や「養老保険」の加入をご検討ください。「子どもを大学まで進学させるために1,000万円貯金したい」と思っても、簡単ではありません。しかし、保険ならば貯蓄が少なくても、保険料を抑えながら保障を確保することができます。
ライフイベントに合わせて必要な保険を考える
必要な保険は世代や家族構成によって異なります。自分や家族のライフイベントにかかる費用や起こりうるリスクについて考えてみましょう。以下は、ライフイベントの例です。
3人家族のライフイベントの例
夫(30歳)会社員
妻(30歳)専業主婦
子ども(2歳)
・夫婦が30歳のときに住宅ローンの返済開始
・子どもの中学校入学は10年後、20年後に就職予定
・子どもの進路によっては妻も働くかもしれない
・夫は65歳で退職し、厚生年金の受け取りを始める
・妻は65歳から国民年金の受け取りを始める
例のように、子どもが小さい家庭では10年後、20年後の教育費の心配があるかもしれません。また、現在は夫だけの収入で生活しているため、夫が働けなくなったときの収入減少のリスクも考えられます。
万が一のときに貯蓄だけでは不足してしまう部分を補ってくれるのが保険です。保険に加入する目的と合わせて、将来のリスクに備えて保険を選ぶことが大切です。
また、ライフイベントを整理すると、「いつどれくらいの保障が必要なのか」がわかるようになります。子どもの独立や定年退職などで必要な保障が変わったときには、保険を見直すようにしましょう。
保険に加入する前に公的医療保険をチェック!
保険に加入する前に公的医療保険について確認しておきましょう。公的医療保険とは、病気やケガをしたときの医療費の一部を公的機関が負担してくれる保険です。日本のすべての人は公的医療保険に加入しているため、医療費の自己負担割合は高くても3割までとなっています。
また、1ヶ月の医療費の自己負担額が一定の上限額を超えた場合、超えた額が支給される「高額療養費制度」もあります。高額療養費制度を利用すれば、自己負担額を抑えることができますが、収入によって上限額が変わることに注意が必要です。
次の表は、会社員が加入する健康保険と、自営業者等が加入する国民健康保険の保障内容です。
健康保険 |
国民健康保険 |
|
出産育児一時金 |
50万円 |
50万円 |
出産手当金 |
あり |
なし |
傷病手当金 |
あり |
なし |
このように、健康保険と国民健康保険には保障内容に違いがあります。健康保険の加入者は病気やケガで休職しているときの「傷病手当金」がありますが、国民健康保険にはありません。
よって、民間の保険に加入することで、公的医療保険で足りない部分を補うことができるでしょう。また、保険には、公的医療保険では保障されない差額ベット代や食事代の負担を下げるという目的もあります。公的医療保険の保障内容について確認し、必要な保険を選びましょう。